l.dtd"> あなたの健康はお金で買えますか・・・? サプリメント 学会発足 自分の体を知って選ぼう


サプリメント 学会発足 自分の体を知って選ぼう

健康志向の高まりで、2兆円ともいわれる市場規模を持つサプリメント(サプリ)などの「健康食品」。本来、効果の表示は認められていないが、曖昧な情報に振り回されがちだ。高齢化に伴い、予防医学の重要性が叫ばれる中、医療関係者による取り組みが始まっている。

・効果の表示は×

 「サプリは主に健康増進のためのもの。ただ、日本では医療関係者を含め、まだ理解が浅く、消費者にはとても分かりにくい」。昨年11月に発足した日本サプリメント学会理事長で、婦人科医の小山嵩夫さんはこう話す。

 日本では、サプリなど一般的に健康食品と称されるものには法的な定義はない。健康食品のうち、国が機能表示を許可したものが特定保健用食品(トクホ)や栄養機能食品。定められた基準をクリアしない限り、効果や効能を表示して販売することは認められていない。

 だが、実際には「がんが治った」などの不確実な体験談や「ダイエットをサポート」といった宣伝があふれている。

内閣府消費者委員会は昨年6月、アンケートに基づき、「『健康食品の表示等の在り方』に関する考え方」を公表。不当な表示に対する規制や情報源としての行政機関の活用促進などの方向性が示された。健康食品に使われる素材の安全や効果について科学的な実証などの情報は、独立行政法人「国立健康・栄養研究所」のホームページ(https://hfnet.nih.go.jp/)の「素材情報データベース」で見ることができる。 

・健康指標目安に

 小山さんのクリニックでは、希望する患者に悩みに応じたサプリを出している。その際は、一般的な検診で測る疾患の目安となる項目ではなく、筋肉量や握力、肺活量といった健康指標や抗酸化力などの加齢マーカー、遺伝子検査などを行う。そのデータに基づき、不足しているミネラルやビタミンなどをサプリで補う。

 費用は健康保険適用外のため、1カ月分で1万円を超すが、「多くは3カ月で十分。薬と違って即効性はないが、徐々に数値が改善され、体調の良さを実感する人が多い」(小山さん)という。

同学会ではアドバイザーの認証制度や研究発表の場などを通じ、専門家の育成や啓発を行っていく方針。小山さんは「健康維持のためには食事や運動といった生活習慣を見直すのが一番」と指摘。そのうえで、「自分の体について正確に把握し、必要なものを補えるよう、学会を通じてサプリの評価システムなどを整備し、誰もが安心して選べる仕組みを整えたい」と話している。

◆薬剤師カフェも登場

 気軽にサプリメントについて相談できるカフェも登場している。

 東京・銀座の「薬剤師カフェ・ヴィタ銀座本店」((電)03・6255・4255)では、健康茶や酢などのドリンクを楽しみながら、栄養や健康の相談ができる。

 店長の平井陽子さん(32)は病院勤務の経験から、「健康食品をとる患者さんは多いのに、医療機関ではそのサポートがほとんどできない。街中で気軽にそうした相談に乗れる場所があってもいいと思いました」と話す。同店のサプリは米国で医療用に使われているものという。

 「利用には医薬品やアレルギー、妊娠などの情報を医師と相談してほしい。市販のものでも成分やその含有量を見極めて選んで」とアドバイスしている。

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