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「電気代請求にビックリ」で断熱への関心高まる!コロナ禍リフォームのポイントは?


リノべるが2022年1月に、首都圏で持ち家の人に対して、住まいの断熱に対する意識や対策状況について調査したところ、直近に断熱対策をした人が多いことがわかった。断熱対策をするきっかけは、どんなことだったのだろうか。


【今週の住活トピック】
「断熱に関する意識調査」の結果を発表/リノべる


自分の実感値が断熱への関心を高める?

この調査の回答者は、首都圏(1都3県)の持ち家に住む20~50代。なかでも、30代と40代が39.9%ずつと大半を占めるのが特徴だ。働き盛りの年代だけに、このコロナ禍でテレワークなど働き方に変化のあった人も多いことだろう。


まず、「断熱」を「住まいをつくる材料(建材)により外気温の影響を和らげること」と位置付けて、「住まいの断熱に関心があるか」を聞いたところ、関心があるという回答が61.7%と、断熱への関心の高さがうかがえる結果となった。


断熱への関心があり、さらに昨年より今年のほうが関心は高まったと回答した人に対して、そのきっかけを聞いたところ、ダントツで「家の中の寒さや暑さを不快に感じた(60.9%)」となった。


次いで「電気代が高くなった(37.0%)」となり、テレワークや巣ごもり生活による「在宅時間の長期化」の影響が見て取れる。室内の体感温度に不快な思いをしただけでなく、電気代の請求額を見て恐ろしくなったという、リアルな実感が断熱への関心を高めたといってもよさそうだ。


2020年以降のコロナ禍で断熱対策をした人が過半数

さて、室温環境に不快な思いをしたなどで断熱への関心を高めた人たちは、住まいの断熱性を上げる対策をしたのだろうか?調査結果によると、「断熱に関心がある人」の54.4%が「住まいの断熱対策を行った」と答えた。


住まいのどの部分の断熱対策を行ったかについては、以下のような回答だった。
1.窓(二重サッシ、断熱サッシ):51.3%
2.壁   :50.3%
3.床   :46.5%
4.天井  :41.7%
5.玄関ドア:12.3%


では、その断熱対策はいつ実施したのだろうか? 2021年になってからが38.5%、2020年が14.4%となり、新型コロナウイルスの感染が拡大した時期に断熱対策をした人が、合わせて52.9%もいたことになる。


やはり、自宅にいて暑さや寒さを不快に感じたり、増加する電気代の額に震えを感じたりしたことが、断熱対策を進める要因になったのではないだろうか。


今後は断熱性の高い家が増加する!?

快適な室内生活と健全な家計に影響する住まいの断熱だが、地球環境にも優しいことから、政府は住まいの省エネ化を推進している。住まいの省エネ化のためには、大前提として住まいの断熱性能が高く、部屋を暖めたり冷やしたりするためのエネルギーをあまり使わないことが求められる。


加えて、エネルギーの消費量が少ない給湯器や照明機器などを設置して、エネルギーの消費量を抑えられ、住まいが省エネ化される。電気を使うだけでなく、太陽光発電などの設置により電気をつくり出してくれれば、エネルギーの消費量をプラスマイナスでゼロにすることもできるようになる。


これが、いわゆるZEH(ゼッチ)住宅だ。政府は、最終的にZEHを増やしたい方針なので、減税や補助金など、あの手この手で優遇する構えだ。既存の住宅の省エネリフォームにも、減税や補助金などで後押ししようとしているので、今後は断熱性の高い住宅が増えることは間違いないだろう。


住宅の断熱性を高めることは、冷暖房効率が上がり、快適に過ごせたり、部屋間の室温差が小さくなったり、電気代・ガス代を削減できたりなど、メリットを感じやすいのが特徴だ。リフォームなどで費用をかけても、いろいろな形で自分に戻ってくるので、自宅にいて不快に感じることがあるなら、住まいの断熱について考えてはいかがだろう。


●関連サイト
「断熱に関する意識調査」の結果を発表/リノべる

(山本 久美子)

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