あなたの健康はお金で買えますか・・・? 無理せず働くために! 「子宮内膜症」を職場に伝える方法
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無理せず働くために! 「子宮内膜症」を職場に伝える方法

20~30代の女性で発症することが多いと言われる「子宮内膜症」。生理休暇などの制度が広がりつつある一方で、自身の健康状態を会社に伝えることに戸惑ってしまうという人もいるかもしれません。

そこで本記事では、「子宮内膜症」について職場に伝える方法や、想定される会社からのサポートなどを<コスモポリタン イギリス版>よりご紹介します。

子宮内膜症とは
子宮内膜症とは、子宮内膜またはそれに似た組織が子宮の外で増えてしまう病気で、女性の体を持つ人の約10%が発症すると言われています。

子宮内膜症に関する情報提供やサポートを行うチャリティ団体「Endometriosis UK」によると、慢性的な痛みや疲労感、性交痛などを引き起こすことがあり、不妊につながる可能性も。

また、症状はこれらの他にも挙げられており、人それぞれ症状は異なります。そのため、すべての人が同じ症状を経験するとは限らないのだとか。

職場に子宮内膜症を伝えるメリット
子宮内膜症の症状や再発は予測できないため、体調が優れなくなったり、手術が必要になるなど急に休みをとる必要がでることもあります。

体調不良の際に休むことは当然の権利である一方で、上司や同僚からの視線が気になったり、迷惑をかけてしまうかもと心配になる人もいるかもしれません。ただし、慢性的な痛みや極度の疲労に至るまで、子宮内膜症にはさまざまな症状があるため、さらなるストレスを抱え込まないようにすることが大切です。

「Endometriosis UK」の開発責任者であるロージー・コーベット氏は、子宮内膜症であることを伝えるのは難しいものの、サポートを受けるうえでメリットもあると言います。

「子宮内膜症を抱える人に職場がサポートを提供するのは、本人を安心させられるということだけではありません。従業員の幸せや健康、そして一人ひとりが自分の力を発揮できるように調整することで、ビジネス目標の達成にもつながるのです」

子宮内膜症を伝える方法
では、子宮内膜症について伝えるにあたって、まずは誰に相談するべきなのでしょうか。 ロージー氏によると、最初は上司や人事ではなく、職場の信頼できる人に伝える方が良いとのこと。

その際には、可能な限り事実に基づいた話をするために、自分がどのような治療を受けているのか、また子宮内膜症にはさまざまな症状があり、それは人にって異なることを説明するのが大切です。

「子宮内膜症や月経について、専門家並みの知識を得ておく必要はありません。重要なのは、その症状があなたにどのような影響を及ぼしているのか、そして、あなたが職場でどういった調整や配慮をしてもらいたいかを伝えることです」

またロージー氏によると、職場の人と話すときに子宮内膜症に関する正しい情報が載った信頼性の高いサイトなどを共有するのも役立つ可能性があるよう。

「効率的に仕事をするためにも、現在の働き方を見直したいということを明確に伝えましょう」

職場へ明確なガイドラインの作成を提案したり、職場の制度を定期的に見直して、何が機能していて何が機能していないのかを話し合うことも、雇用主に子宮内膜症について知ってもらうのに効果的な方法です。

さらに、子宮内膜症を抱える人に寄り添った職場づくりを掲げている企業例を挙げて、職場にも同じ制度を導入してほしいと提案することもおすすめです。

従業員の権利と子宮内膜症
子宮内膜症の症状や、体への影響はそれぞれ異なります。そのためイギリスの法律では、“疾患を抱える従業員”とは見なされないんだそう。

「とはいえ、実際のところは、子宮内膜症は激しい痛みなどの症状を引き起こす可能性がある、長期的に向き合っていく病です。そのため、職場は従業員全員に与えられた平等な権利の下で、その人を疾患を抱える従業員とみなすべきかどうかを検討することが推奨されます」

「健康状態やその他の状況に関係なく、誰もが柔軟な働き方を求める権利を持っていることを覚えておきましょう」

イギリスでの取り組み
イギリスで広がる「Endometriosis Friendly Employer(子宮内膜症フレンドリーな企業)」は、参加することで子宮内膜症の人を支援し、職場におけるあらゆる月経の症状に対する偏見をなくす取り組みを確認するための制度。

すでに同制度は、「BBC スコットランド」や「HSBC UK」、そして運輸省など、80を超える企業がすでに採用しているそう。

「組織によって異なる意味を持つかもしれませんが、行動や制度を変えるためには、常に上層部に関わってもらう必要があります。多くの場合、フレックスタイム制を含む人事・組織の方針を見直すことになります」

またロージー氏は、月経に関することだけでなく、従業員が自分の健康についてオープンにできる職場が増えるほど、信頼と支援の輪が生まれる可能性が高くなると説明。そうすることで、現在いる従業員だけでなく、将来的に入社を希望する人にも安心感を与えられるのです。
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